新型コロナワクチンで実際に健康被害を受けた人がいることを、もっと世間に知ってほしいという思いを込めて書きます。
私の存在は「レアケース」ではない
動画の中で、大石邦彦アナウンサーは「国が認定した健康被害は9412件、そのうち死亡認定は1059件」と伝えています。
この数字は、決して小さくありませんが、実際に苦しんでいる人の数からすると「氷山の一角」にすぎないと感じています。
接種後に体調を崩しても、「まさかワクチンのせいとは思わなかった」「医師に関係ないと言われた」「忙しくてどこにも相談できなかった」という声を周囲でも耳にします。
統計に載っていない被害者が、静かに生活も仕事も壊されている現実があることを、どうか知ってほしいのです。
救済制度はあるのにたどり着けない
国は「予防接種健康被害救済制度」で、ワクチンが原因と考えられる健康被害に医療費や一時金を出す仕組みを用意しています。
しかし、申請には診療録（カルテ）、受診証明書、領収書など大量の書類が必要で、長く体調不良に苦しむ私たちには、その手続きこそが大きな壁になっています。
動画では、ある被害者が集めた書類が「1500枚」にもなった事例が紹介されていました。
立っているだけでもつらい日があるのに、その体で病院を回り、説明し、書類をそろえ、1年以上も結果を待つ──この過程で心が折れてしまう人がいることも、想像してもらえたらと思います。
「5年でカルテが消える」ことの恐ろしさ
今、2026年を迎えて「接種から丸5年」という節目に、カルテの保存義務が5年で切られ、廃棄される可能性があるという問題が指摘されています。
救済制度は無期限で申請できると言いながら、その根拠となる医療記録は5年で消えるかもしれない──これは被害者の立場からすると、あまりに理不尽です。
カルテがなければ、「本当にワクチンが原因か」を証明することはほぼ不可能になります。
それは、私たちの苦しみが「記録にも残らないまま、なかったことにされる」ことを意味します。
「評価不能」のまま打ち続けられる現実
動画では、副反応の死亡疑い2299件が報告され、そのうち99.4％が「因果関係は不明・評価不能」とされていることも紹介されています。
はっきり白でも黒でもないグレーのまま、それでもワクチンは定期接種として続いているという現実に、被害者として強い違和感と不安を覚えます。
誰かが亡くなっても、「評価不能」と書かれた一行で片付けられてしまう。
その裏には、家族を失った遺族がいて、仕事や日常を奪われた被害者がいて、そこにある悲しみや怒りや戸惑いは統計には一切載っていません。
世間にお願いしたいこと
・「打った後に体調を崩した」と口にする人を、思い込みやデマ扱いで笑わないでほしい。
・国が認定した件数だけで「少数だから問題ない」と判断しないでほしい。
・カルテ保存期間の延長や、救済申請の簡素化を求める声に耳を傾けてほしい。
このブログの最後に
ワクチンを完全に否定してほしいわけではありません。
ただ、「被害者はいないことにされている」今の空気を変えたいのです。数字の影に、名前も顔も生活もある人間がいるという当たり前の事実に、どうか目を向けてください。
