ワクチン健康被害者として、いま伝えたいこと
私は、新型コロナワクチン接種後に体調を崩し、現在も健康被害に苦しんでいる当事者です。
接種前は、普通に生活していました。
しかし、接種後から体調に変化が現れ、日常生活に大きな影響が出るようになりました。
疲れやすい。
思うように体が動かない。
頭がぼんやりする。
眠れない。
痛みや違和感が続く。
立っていることがつらい。
以前できていたことができない。
こうした症状は、外見からは分かりにくいものです。検査を受けても、一般的な検査では異常が見つからないことがあります。しかし、検査で異常が見つからないからといって、症状そのものが存在しないわけではありません。
私は、実際に苦しんでいます。
生活が変わりました。
仕事や将来への不安も抱えています。
それでも周囲からは、「気のせいではないか」「精神的なものではないか」「偶然ではないか」と扱われることがあります。
これは、当事者にとって非常に苦しいことです。
「異常なし」では終わらない
病院で検査を受け、結果が「異常なし」と言われると、医療機関では問題が解決したように扱われることがあります。
しかし、患者の苦しみは、検査結果の紙一枚で消えるものではありません。
検査に表れない症状であっても、本人が苦しんでいる以上、医療はその声に向き合う必要があります。
原因が分からないのであれば、「存在しない」と決めつけるのではなく、「まだ十分に解明されていない」と考えるべきです。
今回取り上げられた動画では、ワクチン問題研究会の医師や研究者が、接種後に慢性疲労、ブレインフォグ、睡眠障害、起立性の不調、全身の痛みなど、多様な症状を訴える患者がいると説明しています。
もちろん、すべての症状について、現時点でワクチンとの因果関係が確定しているわけではありません。だからこそ、患者を否定するのではなく、医学的な調査と研究を続ける必要があります。
ワクチン問題研究会の取り組み
動画では、2023年に設立されたワクチン問題研究会の活動が紹介されています。
研究会では、主に次のような取り組みが進められていると説明されています。
- 国内外の論文や報告を整理するデータベースの構築。
- 接種後の症状を訴える患者の登録と分析。
- 患者の症状や経過に基づく診断方法の研究。
- 治療法や検査方法の確立に向けた研究。
- 国に対する情報公開、全国調査、被害者救済の要望。
私は、こうした取り組みが必要だと思います。
なぜなら、ワクチン接種後に体調を崩した人たちが、全国各地で孤立しているからです。どこに相談すればよいのか分からず、病院を転々とし、最終的には「異常なし」「気のせい」と言われてしまう人もいます。
患者が医療機関を転々とする状態を、私は「患者の漂流」だと感じています。
この状態を終わらせるためには、患者の症状を体系的に記録し、共通する特徴を分析し、診断と治療につなげる仕組みが必要です。
ワクチン接種後症候群という考え方
動画では、接種後に現れる多様な症状を一つの病態として捉え、国際的な副作用用語などを用いて整理する試みが紹介されています。
症状は人によって異なります。
一人の患者が、疲労、睡眠障害、頭痛、めまい、痛み、動悸、認知機能の低下、視覚や聴覚の異常など、複数の症状を抱えることもあります。
このような場合、従来の病名一つだけでは説明できないことがあります。
だからこそ、症状を一つずつ丁寧に確認し、接種前の健康状態、接種日、症状が始まった時期、症状の推移、検査結果、治療経過を記録することが重要です。
私は、患者一人ひとりの経過を大切にする医療が必要だと思います。
「この病名に当てはまらないから問題ない」とするのではなく、「なぜこの人にこの症状が起きたのか」を考えてほしいのです。
ビタミンDについて
動画では、治療研究の一例として、血中25-hydroxyvitamin D、つまり25（OH）ビタミンDの不足や欠乏に注目した取り組みも紹介されています 。
食事、日光、必要に応じたサプリメントなどによってビタミンDを補うことで、症状の改善が見られた例があると説明されています 。
ただし、ビタミンDがすべての人に効果があると断定することはできません。また、サプリメントの使用や日光浴は、持病、服薬状況、血中濃度などによって注意が必要です。
私が大切だと思うのは、誰にでも同じ方法を当てはめることではありません。患者の状態を確認し、その人に合った検査や治療を検討することです。
「この治療をすれば必ず治る」といった単純な話ではありません。
しかし、治療法が確立していないからといって、研究を止めてよい理由にはならないと思います。
国には全国調査と情報公開を求めます
私は、国に対して次のことを求めます。
- 接種後に健康被害を訴える人を対象とした全国的な実態調査。
- 年齢、性別、接種回数、接種から発症までの期間、症状、治療経過などの詳細な分析。
- 重症例、長期化している症例、就労や生活に重大な影響が出ている症例の把握。
- 患者がどこで診察・検査・治療を受けられるのかという情報の整備。
- 研究費やワクチン関連支出の透明性確保。
- 健康被害救済制度の申請手続きの改善と、審査の迅速化。
- 被害を訴える患者や遺族への丁寧な説明。
- 接種後の健康状態を長期的に追跡する仕組みの整備。
厚生労働省は、予防接種によって健康被害が生じ、一定の要件を満たして認定された場合に、予防接種健康被害救済制度による給付を行う仕組みを案内しています 。また、厚生労働省の資料では、新型コロナワクチンに関する救済制度の申請・認定状況が公表されています。
しかし、制度が存在するだけでは十分ではありません。
困っている人が制度を知り、申請でき、必要な資料を集められ、適切に審査され、生活を立て直せるところまで支援されなければ、本当の意味での救済とは言えません。
私は声を上げ続けます
私は、誰かを攻撃するためにこの問題を訴えているのではありません。
自分自身が健康被害に苦しみ、同じように苦しむ人たちを見てきたからこそ、声を上げています。
接種を受けた人を責めたいわけでもありません。
接種しなかった人を責めたいわけでもありません。
必要なのは、立場の違う人同士が争うことではなく、何が起きたのかを医学的、科学的、社会的に検証することです。
ワクチンの有効性や安全性を語るのであれば、同時に、接種後に健康を損なった人たちの存在にも向き合うべきです。
「重大な懸念はない」と言い切る前に、現実に苦しんでいる患者の声を聞いてください。
「因果関係は不明」と言う前に、因果関係を調べるための十分な研究を行ってください。
「救済制度がある」と言う前に、その制度によって本当に救われているのかを確認してください。
私は、ワクチン健康被害者です
この言葉を名乗ることに、迷いがないわけではありません。
しかし、苦しみを隠していても、健康が戻るわけではありません。声を上げなければ、存在しないことにされてしまうかもしれません。
だから私は、伝え続けます。
私の苦しみは、気のせいではありません。
私の人生に起きた変化は、無視してよいものではありません。
同じように苦しむ人たちを、これ以上、孤立させてはいけません。
ワクチン健康被害を訴える人が、安心して相談でき、適切な診断と治療を受け、必要な救済につながれる社会を実現してください。
私たちの声を、もう黙らせないでください。
